2021-02-01 第204回国会 衆議院 内閣委員会 第2号
半量ぐらいの投与をずうっと一年間続けると、そういった緑膿菌感染も抑えるし、疾患自体で死亡する方が非常に低減する、そういう現象が起こるということが近頃知られてきて、抗生剤の予防投与なんておかしいじゃないか、そういう一昔前の考えが否定される時代になっておりますので。
半量ぐらいの投与をずうっと一年間続けると、そういった緑膿菌感染も抑えるし、疾患自体で死亡する方が非常に低減する、そういう現象が起こるということが近頃知られてきて、抗生剤の予防投与なんておかしいじゃないか、そういう一昔前の考えが否定される時代になっておりますので。
これは、抗がん剤の場合、原疾患自体が重篤であり、他の治療方法がない中、重い副作用があるということを理解した上でもその抗がん剤を使用せざるを得ないという事態が考えられること、それからまた、抗がん剤の副作用と死亡の因果関係の判定が難しいこと、つまり原疾患による死亡であるのかどうかの判定が難しいことなどが想定されることから、これまで対象外としてきたところでありますが、抗がん剤による副作用被害を救済するべきという
一方、厚生労働省の方におきましては、免疫・アレルギー疾患自体に重点を置きました治療法、そういったことの研究をしていきたいということでございますので、入り口が違うといいますか、我々は遺伝子というレベルから進めていきたいな、それから、厚生労働省の方は病気というそちらの方の入り口から入っていくということで、できるだけダブらないように、お互いに連携しながら進めていきたい、このように考えております。
しかし先ほどから申し上げておりますように、たとえば肺がんにしても甲状腺がんにしてもあるいは白血病にしても、そのこと自体、その疾患自体には特にその被爆者に特異な点は見られないのであります。
ただ問題は、御承知のとおりリューマチ性疾患自体がきわめてその原因なり治療方法なりにまだまだ定説のないむずかしい問題でございます。したがって私どもは、他面そういうような研究を促進していくということと同時に、やはりこのリューマチス関係の医者を中心とした方々のいわゆる専門的な知識を上げていかなければならない。
○熊崎政府委員 疾患自体につきましては、現在のところ、私どもはやはり顕在化されておるという意味でふえておると思います。特に国民皆保険によりまして農村、つまり国民健康保険の普及が全国一円にわたりましたので、潜在化されたものが顕在化するという形にはなっておると思います。